📊 夫婦の資産運用シミュレーション

条件を自由に設定して40年後の資産推移をグラフ化
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入力条件

💡 迷ったら「夫婦の年齢・月の積立額・想定年利」だけ変えればOK
他はそのままでも結果は出ます。
※ 数字は実質ベース(インフレ調整ON)でいまのお金に換算して表示。OFFで名目額表示も可能。
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%/年

投資成長率を実質ベースに変換(例:年利6% − インフレ2% = 実質4%)。
表示される全ての数字が「いまのお金でいくら相当か」になります。
※年金はマクロ経済スライドを模擬し、受給開始から毎年インフレ率分だけ実質目減りします(例:月10万→15年後は約7.4万相当)。

選択した個数だけグラフの縦線+数字BOXで強調表示します

生活費・年金は上の「取り崩し設定」で入力した値を共通で使います(投資シナリオと同じライフスタイル想定)。

⚠️ 「働かない」を選んでも年金月額は自動で減りません。退職済の場合、上の「夫/妻の年金月額」を実態に合わせて手動で下げてください(厚生年金は加入期間で受給額が変わります)。

💡 数値を変えると自動で再計算されます

シミュレーション結果

💡 各人の積立分が取り崩しなしで複利成長した場合の参考値
「夫だけ・妻だけ」の線が示すもの:
各人の積立分が、もし取り崩さずに複利で増え続けたらを示す参考線です。

実際は退職後の生活費は世帯のお金から引かれますが、夫/妻どちらの分から減らすかは現実的に配分できません。そのため取り崩し反映なしの理論値として表示しています。

世帯合計の取り崩しについて:夫婦で年利が異なる場合、世帯合計は両者の資産を残高比で均等に取り崩す簡易モデルで計算しています。実際には「課税口座を先に・NISAを後に」など取り崩す順序を工夫でき、その順序によって結果は変わります。本ツールの値は目安としてご覧ください。

夫婦で年齢差がある場合:本ツールは世帯の取り崩しを「夫婦とも積立期間を終えてから」開始する簡易モデルです。一方が先にリタイアして取り崩しを始めるプランは反映されません。

入力した条件をURL に埋め込んで共有できます。受け取った人が開くと同じグラフが再現されます。

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🤔 よくある質問(数字の前提・税金・インフレ等)

Q. 想定年利は何の数字ですか?

A. 過去実績ベースの想定値です(例:S&P500過去30年≒年7-10%、オルカン年5-7%)。将来も同じリターンが続く保証はありません。「もしこの利回りで運用できたら」というIF計算です。

Q. 計算方法は何ですか?

A. 月次複利方式(楽天証券・SBI証券と同じ業界標準)。金融庁シミュレータより約1〜2%多い数字になりますが、これは「月次複利 vs 年複利近似」の違いで、実投資の挙動に近いのは月次複利です。

Q. インフレ調整って何ですか?

A. 物価上昇で「お金の価値」が目減りする影響を考慮する設定です。ON時は「いまのお金でいくら相当か」を表示します。年2%インフレ前提で、40年後の実質購買力は名目額の約半分になります。

Q. 税金は考慮されていますか?

A. 考慮していません。NISA口座なら非課税ですが、特定口座での売却益・配当には20.315%の課税がかかります。

Q. 暴落シナリオの計算は正確ですか?

A. 簡易な計算です(指定年齢に資産を一括下落 or 期間で均等分散)。実際の暴落は時期・程度・回復速度がバラバラで、シーケンスリスクの厳密な再現ではありません。

Q. 「取り崩し開始年齢」を65歳に設定したのに、グラフを見ると65歳で取り崩しが始まっていません

A. 夫または妻の積立期間が65歳以降も続く設定の場合、その期間は給料で生活費を賄う想定のため、実際の取崩開始は夫婦両方の積立が終わった年になります。例えば夫の積立期間35年(40歳→75歳まで)の設定だと、取崩は76歳から開始されます。65歳から取崩したい場合は、夫・妻の積立期間を24年以下に調整してください。設定の不整合があると、入力欄の下に黄色いボックスで警告が表示されます。なお、年金と生活費が反映されるのも取り崩し開始後からです(年金開始年齢を取り崩し開始より早く設定しても、それまでの年金は資産計算に含めません)。

Q. 自分の口座と数字が一致しません

A. 一致しません。実際の投資は購入タイミング・基準価額・口数の端数等で結果が変わります。本ツールは「平均的な月次積立を仮定した目安」です。

Q. このツールを参考に投資した結果、損失が出たら?

A. 本ツールの利用により生じた損失について一切責任を負いません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

🐛 バグ・改善要望はXまで

「この計算おかしくない?」「ここ動かない」など、何でも気軽に教えてください。

𝕏 @RikuRebuild40 にメッセージ
※年利は過去実績ベースの想定値です。市場の変動により実際の運用結果は変わります。投資は自己責任でお願いします。
※ 計算は月次複利方式(楽天証券・SBI証券と同じ計算式)。金融庁シミュレータより約1-2%多い数字になりますが、これは「月次複利 vs 年複利近似」の違いです。実投資の挙動に近いのは月次複利です。
表示は全て名目額(インフレ未調整)。年2%インフレ想定の場合、40年後の実質購買力は表示額の約半分になります。「いまの感覚で◯円」を知りたい場合は左パネルの「インフレ調整」をONにしてください。
新NISA運用想定(非課税)。特定口座(課税口座)で運用する場合は売却益・分配金に20.315%の税金がかかるため、実際の手取りはそれぞれ約-20%になります。